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大学紹介

建学の精神・基本理念(教育理念)、使命・目的、個性・特色

建学の精神・基本理念(教育理念)

建学の精神
時代に即応する新しい人材の育成
基本理念(教育理念)
福祉力を鍛える

 静岡福祉大学の建学の精神は、「時代に即応する新しい人材の育成」にあります。これは明治36(1903)年に本学の設立母体である静岡精華学園静岡精華女学校を創設した杉原正市氏の教育にかける志と熱い思いでありました。

 また、平成15(2003)年に静岡精華学園は学園創立100周年を機に、学園全体の教育理念として、「愛・自立・共生」を新たに掲げました。

 つまり、建学の精神が示してきた「時代に即応する人材育成」に際して、静岡精華幼稚園、静岡大成中学校、静岡大成高等学校、静岡福祉大学の各教育機関に共通する方針を定めたものです。

 平成16(2004)年設立の静岡福祉大学は以来、建学の精神並びに教育理念を引き継ぐと共に、平成23(2011)年に発表した「静岡精華学園みらい創造計画」のなかで、大学独自の基本理念(教育理念)として「福祉力を鍛える」を掲げて、今日まで歩んできました。

使命・目的

使  命
実践力のある福祉・教育専門職の養成を通じて福祉社会を実現する
目  的
教育基本法及び学校教育法に基づき、福祉に関する高い知識と優れた技能を併せ備えた有能にして社会の要請に応え得る有為な人材を養成すること

 静岡福祉大学は、平成26(2014)年4月、開学11年目のスタートを切るにあたり「建学の精神」及び学園全体の教育理念である「愛・自立・共生」を高等教育機関として実体化するために、とりわけ静岡県中部地区に立地する福祉・教育専門職を養成する高等教育機関として具現化するために、その使命と存在価値に関して見直しを実施しました。

 その背景には、平成31(2019)年から確実視されている18歳人口の減少があります。さらなる少子化傾向という社会環境下、本学が進むべき方向性について改めて検討し、早急に対策を立てる必要性がありました。そこで、新学長主導のもと、これまで本学が地域社会に果たしてきた役割を踏まえて、本学の使命を「実践力のある福祉・教育専門職の養成を通じて福祉社会を実現する」と明確化しました。

 本学の学則第1条では、「教育基本法及び学校教育法に基づき、福祉に関する高い知識と優れた技能を併せ備えた有能にして社会の要請に応え得る有為な人材を養成することを目的とする」としています。

 このように本学の目的は、社会の要請に応え得る有為で高度な専門性を有する人材の養成にあるということができます。つまり、「福祉に関する高い知識と優れた技能を併せ備えた有能な実践力のある福祉・教育専門職の人材養成」にほかなりません。そして、「福祉社会を実現する」ことが本学の目指す方向性といえます。

 こうした本学の使命・目的を反映した方針(ポリシー)として、「アドミッションポリシー(入学者受入れの方針)」「カリキュラムポリシー(教育課程の内容・方法の方針)」「ディプロマポリシー(学位授与の方針)」の3つの方針を本学は定めています。さらに、3ポリシーについては、外に向けて明確に表明することを目的とし、学生募集要項、学校案内等にも記載しています。

個性・特色

個性・特色
『福祉力』を鍛える人間形成教育と地域福祉活動

 平成21(2009)年6月の「静岡福祉大学自己評価報告書」において、本学はその個性・特色を「『福祉力』を鍛える人間形成教育と地域福祉活動」と明示しました。

 本学の『福祉力』とは、「年齢や障がいにかかわらず、誰もが安心して暮らせるユニバーサルな福祉社会の構築に貢献するために、主に福祉ニーズを抱えた対象者の課題及び、福祉に関連した地域の課題を解決する能力」といえます。そして、生活環境の改善に向けた調整及び他職種との連携を含む専門技術ともいえるでしょう。

 静岡福祉大学は、基本理念(教育理念)である「福祉力を鍛える」をスローガンに、学部教育や福祉・教育専門職を養成する人材像に反映させています。

 本学は、高度な専門知識と専門技術を有する福祉及び介護分野における三大国家資格取得を目指すことを核とする教育カリキュラムを構築しています。その具体的な成果として、この13年間に輩出した198人の社会福祉士、95人の精神保健福祉士(いずれも現役時代の合格者数)の活躍をあげることができます。また短期大学・短大部時代を含めれば介護分野においては、これまで706人の介護福祉士を輩出してきました。

 平成26(2014)年4月には、新入生全員と学長が膝を交えて対話する「学長と話す会」をスタートさせました。地域福祉活動については、地域交流センターを中心に学生のボランティア活動を通して地域社会に貢献する実践教育を展開し、地域社会の発展に貢献しています。

 こうした実績を踏まえ、平成26(2014)年4月に改めて本学の使命・目的を明確化した理由の一つは、地域社会が抱える福祉課題の深刻化、並びに従来の福祉概念の重層化にあります。例えば、子育て支援の必要性、多問題を抱えた家族支援の重要性、認知症の増加と在宅介護サービス充実への期待は年々、高まりつつあります。

 このように地域住民の生活課題が複雑化する時代において、福祉・教育専門職に課せられる機能は、個々のニーズを抱えた福祉サービスの利用者支援にとどまらず、他職種との連携を通じて、地域住民と密接に関わりつつ、社会的な支援を必要とする様々な生活問題を解決に導くために、福祉コミュニティを創造する能力といえるのではないでしょうか。

 したがって専門職養成機関に期待される役割もまた、専門職の輩出にとどまりません。むしろ、地域の「知の拠点」としての役割へと広がりつつあります。そこで、学校教育法第83条に「目的を実現するための教育研究を行い、その成果を広く社会に提供することにより、社会の発展に寄与する」と明記されているように、本学もまた、地域の生活課題の解決を目指して、行政機関と連携し、社会福祉協議会と協働するとともに、教育機関(特別支援学校を含む)とも積極的な提携を推進しています。

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